先に、馬渕睦夫『「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった!』について、記事を書きました(記事はこちらから)
著者は、本書を「私たちが呪縛されてきた洗脳を解くための本」だといいます。
今回は、本書の「第2章 金融財閥に発行券を奪われたドル紙幣」を読んで、印象に残ったところを記してみます。
アメリカの歴史は、アメリカ政府とロスチャイルドなどイギリスの銀行家との通貨発行を巡る戦いだったと過言ではありません。戦いの結果は、巧妙な作戦によってロスチャイルド側が勝利。アメリカ政府は敗れました。
1913年にロスチャイルド系銀行を中心とする国際銀行家たちが、中央銀行の設立に成功してドルの発行権を握ってから、今日までその体制が続いています。アメリカの中央銀行(FRB)は、連邦政府の機関ではなく百パーセント「民間銀行」です。主要な株主はロスチャイルド系の銀行です。
FRB設立とともに連邦所得税法が成立しました。FRBという民間銀行を通じて、アメリカ政府に貸し付けたお金は国民の所得税によって返済が担保されるようにしたのです。
この中央銀行は民間銀行ですから、通貨を発行すればかならず利子や手数料をとります。そこに大儲けできるカラクリがあります。紙幣を印刷すればするほど、彼らの懐に利益が転がり込むのです。
1913年のFRB設立と連邦所得税の導入で、国際銀行家たちの錬金術の仕組みは整いました。次は、政府にいかにお金を使わせるかです。
FRBの仕組みがわかれば、戦争がいかに利益を生むか理解できるはずです。国際銀行家たちにとって戦争ほど儲かる商売はないといってもいいでしょう。
私たちは「歴史は国家単位で動いている」という思い込みがあります。それが間違いとは言いませんが、別の視点を持たないと本質を見誤ることがあります。
世界には、国家意識を持っていない人たちもいるのです。特に金融の世界を支配しようとしているユダヤ系の国際銀行家には、国家意識も国籍意識もありません。
たとえば、植民地というのはイギリス、フランス、オランダなど宗主国が帝国主義政策によって現地を支配したものだと私たちは習ってきました。しかし実際に植民地を経営したのは、東インド会社などの民間企業でした。東インド会社は、主としてユダヤ人企業家が経営していた会社です。
彼らの立場に立って考えてみると、イギリスの帝国主義政策の結果としての植民地支配ではなく、東インド会社がビジネスをするために、当時、最強国だったイギリス帝国を利用したという見方もできます。
ウォールストリートとアメリカの関係に置き換えてみると、ウォールストリートの国際銀行家が、現在の最強国・アメリカを利用してビジネスを有効に進めているという見方もできるのです。
歴史上の出来事は、必ずしも国単位で動いているわけではありません。国家が誰かの利益のために利用されているだけかもしれません。 |